あくまで株式のインカムゲインに主眼を置いた手法です。そういった銘柄をセクター別に多く分散させ、損しない銘柄を増やせれば、
今の様なトランプ相場であっても大きな値動きに一喜一憂する(精神がすり減る)事は、ほぼ無くなります。

短期(信用やレバレッジ)は、一気に資産を増やせる魅力がある一方で、清く損切りできる精神と自身にあった手法を確立出来るまでに時間を要し、その過程で資産を一気に減らし退場一直線になりやすい。損失繰越ができるとはいえ、減らした時は損失補填なんて皆無ですし、減った時点から増やす時には常に「税金」がプラスαで毟り取られます。一度、大きく減らすと挽回は相当困難です。

特に株価指数(先物含む)の短期(スキャ、デイ)では、重要指標発表前後やMSQ前後などの値動きが顕著でわかりやすくなりますが、資金力(資本力)という名のチート(どこぞの組織の介入)によって、強制的に『価格操作(調整)』をされるタイミングが必ず発生するとも想定しておくべきです。

Xの方で「Nick Timiraos」や「Parker Ross」が「labor market differential」に関してグラフ付きでポストしているので興味ある方はそちらへ。

灰色のサイ(Gray Rhino)の出現は存外、些細な出来事が発端だったりするのかもしれない。いつになるのか全く分からないけれど、何事も後回しにしたツケは必ず帰ってくる予感。

短期目線としては、株価が下がる恐怖に怯えながら何もしないより、大衆メディア等の外部情報ではなく「為替、チャート、決算内容、ファンダ」に重きをおき、全てを疑いながらも少なくとも楽観視(強気)に振れている間は相場の流れについていく勇気を持ち「引き際(逃げ所)」だけは誤らない事を肝に銘じつつ相場と対峙。長期目線で優良銘柄があれば仕込みどきを探る。という立ち回りで挑む所存。

商業用不動産悪化と併せた中小銀行の動向(株価急落や破綻示唆)にもアンテナを立てておくべきか。「嵐の前の静けさ」とはよく言ったもので、各種主要メディアが時事ネタばかりを扱う期間(印象操作や目を背けさせる沈黙の期間)は特に注意が必要かもしれません。

CMBS全体のディストレス率は上昇を続けており、「Office ,Retail ,Hotel ,Multifamily」の商業用不動産の状況は今年に入り悪化の一途。先日、UBSがクレディ・スイス継承の20億ドル規模に及ぶ不動産ファンドを閉鎖。

今後、何かしらの煙が他所から出てきても何らおかしくはないとみてるがどうなるだろう。

BNPL(後払い決済)やシャドーバンキングは監視対象外で実態は闇の中であり、全容は極一部の人間にしか把握できていないだろうけど、表のローン状況がアレなので裏が健全だとは、とてもじゃ無いけど考えづらい。

🇺🇸家計のバランスシート悪化(貯蓄率縮小)。消費者信用残高も弱く100億ドル以下に減少、クレカ信用残高減→支払い延滞率上昇によって個人貯蓄が減少し続ける可能性も示唆されており消費思考が減退していく局面。消費大国の🇺🇸が消費減退せざるを得ない状況に追い込まれるのは不思議な感覚だけれど、旅行然り生活に不必要なモノと判断された商品やサービスは売れなくなっていくだろう。今年のクリスマス商戦は果たして…